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INFOMATION


2016.3.1

【環境情報】経産省ZEHビルダー登録制度(案)を公表

経産省が2月19日、『ZEHビルダー登録制度』案を公表。今後の補助金は登録ビルダーのZEH物件のみ対象となる見込み。公募期間は4月上旬から中旬としている。 ▼詳しくはこちらをご覧ください http://www.greenbuilding.jp/cat2/2016/03/000113.html

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2016.2.26

【事例紹介】Dotプロジェクト欧州省エネ建築視察レポート第2弾

【第2弾】Dotプロジェクト スイス オーストリア省エネルギー建築視察レポート20152015年11月下旬~スイス・オーストリアを巡りました。省エネルギー建築の視察についてのレポートです。 チャネルオリジナル株式会社 大柳 ▼詳しくはこちらをご覧ください。 http://www.greenbuilding.jp/cat3/2016/02/000111.html

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2016.2.15

【事例紹介】Dotプロジェクト欧州省エネ建築視察レポート2015

【第1弾】Dotプロジェクト スイス オーストリア省エネルギー建築視察レポート2015 2015年11月下旬~スイス・オーストリアを巡りました。省エネルギー建築の視察についてのレポートです。 チャネルオリジナル株式会社 大柳   ▼詳しくはこちらをご覧ください http://www.greenbuilding.jp/cat3/2016/02/000109.html

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2016.2.9

【環境情報】宝塚市主催「環境講演会~健康と住まいの省エネを考える~」

宝塚市主催「環境講演会 ~健康と住まいの省エネを考える~」開催のお知らせ(兵庫県宝塚市) 健康に暮らせる住宅とは何か、住宅の省エネルギーなどに長年取り組んでいる建築士松尾和也氏が無料で説明とアドバイスをします。 ▼詳しくはこちらをご覧ください。 http://www.greenbuilding.jp/cat2/2016/02/000107.html

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2016.2.8

【外部NEWS】住環境、健康考えるシンポジウム150人が参加 姫路

住環境と健康を考える「第2回健康・省エネシンポジウムIN(イン)ひょうご」が6日、兵庫県姫路市南畝町のJAバンク兵庫信連姫路支店で開かれ、約150人が参加しました。 建築や医療の専門家、消費者団体などでつくる「健康・省エネ住宅を推進する国民会議」が開き、アンチエイジングや、住宅の高断熱化などが健康に及ぼす影響をテーマに医療、建築の大学教授2人が基調講演。設計事務所代表や病院長、行政の健康福祉部局幹

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2016.2.4

【外部NEWS】住宅の高断熱化推進 横浜市と神奈川新聞社が連携

スマートな住まい・住まい方の普及をめざして、 横浜市と株式会社神奈川新聞社が連携協定を締結~官・民協働の取組により、住まいの温暖化対策を加速~ 横浜市は、環境問題や超高齢化への対応などの様々な社会的課題に総合的に取り組んで活力ある都市をつくる、国家的なプロジェクトのひとつ「環境未来都市」として国から選定されており(平成23年12月)、その取組の一環として「環境未来都市推進プロジェクト」を進めていま

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2016.1.26

【環境情報】Architect Meeting 2016 環境住宅の最新情報を聞くチャンスです!

環境住宅の最新情報を聞くチャンスです!2016年2月17日・18日、秋田・盛岡にて建築環境が専門の先生などから環境住宅の最新情報を聞くアーキテクツミーティングが開催されます。それぞれの地域におけるこれからの住宅の様々な可能性を探ります。 ▼詳しくはこちらをご覧ください。http://www.greenbuilding.jp/cat2/2016/01/000103.html

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2016.1.18

【環境情報】国土交通省による住宅に関する支援制度等説明会

平成27年度補正・28年度当初予算、平成28年度税制や既存住宅の長期優良住宅化に係る認定制度など、最近の住宅取得・改修に関する制度等の概要について、国土交通省による説明会が平成28年1月18日より3月中旬にかけて全都道府県で開催されます。 ▼詳しくはこちらをご覧ください http://www.greenbuilding.jp/cat2/2016/01/000101.html

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2016.1.14

【環境情報】住宅省エネルギー技術講習会参加者募集中

わが国は温暖化問題や大震災を契機としたエネルギー制約に直面しており、エネルギー使用における低炭素型の社会をつくることが大きな課題となっています。早急に取り組まねばならない住宅の省エネルギー化のために、国では新築住宅・建築物の段階的な省エネルギー基準への適合化を進めており、地域の大工・工務店も省エネルギーのための適正な技術習得が求められています。

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2016.1.12

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